当組合が選ばれる理由

　2020年設立当初から当該国との太いパイプの中で行っている日本語教育や日本での生活マナーや習慣、人間力向上等の教育は、受け入れ企業様にも好評をいただいております。

また、受け入れ企業様配属後は専属の母語スタッフと日本人スタッフが3年間（または5年間）毎月企業様を訪問し、企業様と外国人技能実習生のサポートを行っています。

日本語力

配属前日本語教育

　実習生には、一定の日本語によるコミュニケーション能力が求められます。「読む・書く」は勿論ですが、円滑な人間関係構築の源となる「聞く・話す」のコミュニケーション能力に特に重点を置いています。目標は基本的な日本語を理解することができるレベル（日本語能力試験N4程度）。法令上最低2ヶ月（320時間）と定められている講習を、現地での入国前講習を5ヶ月（840時間）、日本での入国後講習を1ヶ月（176時間）、計6ヶ月（1,000時間以上）行っています。

◉有資格者が直接法により教える入国後講習
　入国後講習では、日本語を教える専門的な教育を受けた「有資格者」である講師が、日本語で日本語を教える「直接法」により指導しています。

◉「生きた日本語」に触れるための様々な取り組み
　実際に企業へ配属されると、教室で習った日本語と現場の日本語に違いを感じる実習生も少なくありません。当組合では日本語教師との会話だけでなく「生きた日本語」に触れる機会を多数設けています。そのひとつであるビジターセッションでは、お客様にお話しいただいた内容に対して質問する場を設け、「聞く力」「話す力」以外にも「考える力」を養っています。

配属後日本語教育

　企業配属後も、技術以外にも大切な財産となる日本語能力の向上施策として、入国後講習と同じ「有資格者」による学習サポートを行っています。もちろん日本語能力が全てではありませんが、日本語がよくできる実習生は、失敗をおそれずに日本人社員に話しかけ、うまくコミュニケーションを取ることができるので、技術の習得も早い傾向にあります。

◉日本語能力試験へ向けての勉強指導
　受け入れ企業様の実習生を対象に日本語能力試験対策講座を実施し（一部の地域をのぞく）、毎年N2取得者を輩出できるようフォローしてまいります。

◉フォローアップ指導
　配属時の目標レベルであるN4に達していない実習生には、サポートスタッフを通じて練習問題を渡し、解答してもらいます。それを「赤ペン先生」として添削。合格点に達しなかった実習生には再度練習問題を渡し、合格するまで繰り返し行います。